【災害に強い地域・危険な場所の調べ方】家を買う前に知っておきたい、災害危険度の調査方法を解説

近年、異常気象の影響により、台風や豪雨が増えて河川の洪水や内水氾濫、土砂災害などの被害が増加しています。

その他、数十年以内には南海トラフ巨大地震や首都直下地震などが起きると予想されております。

災害を避ける、被害を最小限に抑えるためには、災害に強い建物を建てるだけでは不十分で、災害に強い地域に住むことが非常に効果的です。

自治体は各災害についてのハザードマップを作製してくれていますが、それだけでなく様々な資料を参考にすることで、より災害に強い地域・危険な場所を調べることができます。

そこで今回は、自分でできる災害に強い地域・危険な場所を調べる方法を解説します。

これから家を購入しようと思っている方、引っ越そうと思っている方は、是非参考にして頂ければと思います。

災害に強い地域・危険な場所を調べる際に役立つ資料

どこが災害に強い地域なのか？危険な場所はどこなのか調べるのに役立つ資料としては、以下のようなものがあります。

災害危険度を調べる資料としては、ハザードマップが有名ですので、ご存じの方も多いと思います。

ハザードマップを見ておくだけでも、大体どこが安全でどこが危険なのかわかります。

しかし、ハザードマップではわからない情報があったり、何種類もあるハザードマップを全て調べるのは大変です。

他の資料も合わせて見ることで、より詳しい情報や災害危険度を簡単に調べることができます。

では、それぞれの資料をご紹介します。

ハザードマップ

まずはハザードマップから解説します。

ハザードマップとは、洪水や土砂災害、地震、液状化など自然災害の危険性が高い場所を、危険度別に色分けして表示している地図です。

万一の際の、避難場所や避難経路についても記載されています。

もともと以下のことを目的に作成されました。

最近は、家を購入する時の参考資料としても利用されています。

ハザードマップは災害ごとに複数作られていることが一般的で、水害（洪水、内水氾濫）・津波・高潮・地震・液状化・土砂災害などの種類があります。

その他、地域によっては火山ハザードマップやため池ハザードマップなどがあったりします。

自然災害の危険際が高い場所ほど、作られているハザードマップの種類が多い傾向にあります。

例えば、海が近くにない内陸部の街では、津波ハザードマップや高潮ハザードマップは作られていなかったりします。

ハザードマップについて詳しくは、以下の記事で解説しています。

＞ハザードマップとは何か？種類や見方、活用方法などをわかりやすく解説します！

ハザードマップの使い方としては、広い範囲で安全な場所・危険な場所を調べると言うよりは、購入を検討している物件があった場合に、ピンポイントでそこが安全かどうか調べるに向いていると思います。

災害危険度を調べる時は、一種類のハザードマップだけでなく、必ず全部のハザードマップで確認しましょう。

水害ハザードマップでは安全とされているけど、土砂災害など他のハザードマップでは危険な場所とされていることはよくあります。

マイホームを購入する際は、できれば全ての災害に強いのがいいですが、マイホームを購入しようとしている地域や予算の関係、その他の個別事情等によっては難しいことがあります。

そういった場合は、特に危険度の高い災害を優先的に避けて物件を選んだり、万が一災害が発生しても被害が少なくなるような建物を選ぶ、災害が発生する前提で災害用品を備蓄しておくなどの対策を取りましょう。

標高図

自然災害の危険性は、地形が強く関係しています。

なので地形がわかる資料を見れば、大体ここが安全なんだな、危険なんだなというのがわかります。

街全体がどんな地形をしているのかは、標高図を見ればわかるのですが、私がおすすめするのは国土地理院がネット上で公開しているGSImapで表示できる色別標高図です。

標高の高さを色別で表示できるため、視覚的に非常にわかりやすく、広い範囲の災害危険度を簡単に調べることができます。

試しに、東京都世田谷区を例に解説したいと思います。

下の図は、東京都世田谷区の南西部にある二子玉川駅付近の色別標高図です。

まず西側中央から南東に向かって青い太いラインがありますが、これは多摩川という一級河川です。

赤い線で囲まれたところは、標高10ｍ以下～15ｍ以下の場所を表しており、川沿いの低地だということがわかります。

このような場所は水害の危険性が高いです。

次に中央よりやや上に白い線で囲まれた、水色から一気にオレンジ色になっている場所がありますが、これは低地と高台の境目にあたる部分で、急激に標高が変わる急傾斜地（崖地）であることがわかります。

このような場所は、土砂災害の危険性が高いです。

そして中央よりやや右側に紫色の線で囲まれた部分がありますが、ここは谷になっている場所で、土砂災害の危険性が高い他、谷底にあたる部分では大雨が降ると一気に水が集まるため水害の危険性が高いです。

最後に北東側一帯に広がるオレンジ色の部分ですが、ここは標高の高い台地であることを表しており、比較的あらゆる災害に強い安全な場所を表しています。

ハザードマップと色別標高図を重ね合わせてみると、基本的に災害の危険性が高い場所は、上記と一致しているため、色別標高図を見るだけで広い範囲の災害危険度が高い場所・安全な場所がすぐわかります。

なので、マイホームを購入するときの災害危険度調査方法としては、以下のようなやり方がおすすめです。

このような探し方をすれば、効率がいいのではないかと思います。

GSIマップを使った、色別標高図の見方については後程解説します。

災害履歴

自治体のホームページや、役所に行くと、過去の災害履歴を調べることができます。

ネットで検索する場合は、「〇〇市××区　災害履歴」と検索すると出てくると思います。

役所の場合は、名称が自治体によって違いますが「地域防災課」や「危機管理課」などが、災害に関する担当部署ですので、そちらに行って聞いてみるのがいいと思います。

災害履歴は、過去にどこでどんな被害が起きたのかがわかります。

様々な種類の災害の記録を調べることができる自治体と、浸水履歴などしかわからない自治体があります。

また、災害履歴のある場所を文字で一覧で記載している自治体と、下の図のようにマップで表示してくれている自治体があります。

ハザードマップは、過去に災害が発生した場所だけでなく、過去に災害は発生していないが地形的に危険性の高い場所も、危険な場所として記載されていますが、災害履歴については実際に被害が出たことがある場所ですので、特に危険性が高い場所と言っていいでしょう。

マイホームを購入する時、何かしらの理由でハザードマップの危険エリアに購入せざるを得ない方もいるかもしれませんが、災害履歴がある場所はまた災害が起きる可能性が高いので、そこだけは避けることをおすすめします。

古地図

現代には、昔は田んぼ・海・池・谷などがあったけど、埋め立てられて普通に宅地として利用されている場所が多く存在します。

このような場所は、地盤が緩くて地震で揺れやすい、地下水位が浅いために大きな地震が起きると液状化しやすい、標高が低いため洪水や津波、高潮などの危険性が高い傾向にあります。

昔そこに何があったかは、古地図を見ればわかる場合があります。

古地図は自治体のホームページで公開されていたり、図書館などにあったりします。その他、現代地図と古地図を見比べることができるアプリなんかもあったりします。

古地図アプリは沢山リリースされているので、自分がお住まいの地域の古地図が見られるアプリを探してみて下さい。

一都三県の古地図が見たい方は、↓のアプリが広い範囲をカバーしているのでおすすめです。

ハザードマップで浸水想定区域になっているような場所は、大抵昔は田んぼになっていますので、是非確認してみて下さい。

注意点としては、場所によっては埋め立てが行われたのが江戸時代など、古地図で見られる時代より古い場合があります。

このような場合は、古地図を見ても昔は海だったことなどはわかりませんので注意が必要です。

土地条件図

土地条件図とは、土地を形態、成り立ちなどによって、地形分類（山地、台地・段丘、低地、水部、人工地形など）した地図です。

災害危険度は、地形と深く関わっていますので、購入しようとしている家や土地がどんな地形の場所にあるのかを知ることで、ある程度災害に強い場所なのかどうかがわかります。

土地条件図は、国土地理院が公表している【地理院地図 GSI Maps】で確認することができます。

試しに一緒に見てみましょう。下の図は横浜市鶴見区の土地条件図です。

左側は普通の地図と重ねたもので、右側は土地条件図のみのものになります。

このように色や斜線などの違いによって、どこがどのような地形なのかわかるようになっています。

鶴見区は街の西側に台地、東側には低地、南側には埋立地があります。

台地部分も細かく見ると、もともとの地形や、切土・盛土、斜面等に分かれています。

また、低地部分も盛土をして宅地にした部分と、もともと土砂が堆積していた自然堤防や、波で砂が堆積した砂州などがあることがわかります。

災害に比較的強いのは、台地・段丘・切土地・自然堤防・砂州、その他ここには出てきていませんが、扇状地などです。

標高が低い低地部でも、自然堤防や砂州などのように、周囲に比べると地盤が良好で災害に強い場所も存在するので、全体的に低地が広がるような街の場合は、このような場所を選ぶのがいいと思います。

埋蔵文化財包蔵地（遺跡）

日本では、縄文時代などの大昔から人が住んでいた場所が存在しており、全国各地で遺跡が発見されています。

遺跡が発見されている場所やその周辺などは、埋蔵文化財包蔵地（まいぞうぶんかざいほうぞうち）というのに指定されており、どこにあるのか、自治体のホームページや街の教育委員会などで確認することができます。

埋蔵文化財包蔵地は、大昔から現在まで人が住んでいる場所（住み続けることができた場所）ということになります。

大昔は現在のように、大規模な治水工事や土砂災害対策工事などは行われていないので、自然災害の危険性が高い場所と安全な場所がもっとハッキリしていたと考えられます。

なので、大昔の人の家（遺跡）がある場所は、災害に強い場所である可能性が高いのです。

そこで大きな災害が起きて壊滅的な被害を受けるようなことがあれば、そこに遺跡は残らないですし、そもそもそういった場所に大昔の人は住んでいないと思います。

遺跡のある場所を調べると、高台の端に存在していることが多く、大昔の人は高台の安全な場所に家を作り、坂を下ったところにある川や海で水や食料を確保して生活していた様子が伺えます。

昔の偉い人のお墓と言われている古墳も高台にあることが多く、東京で言うと大田区の田園調布や世田谷区の上野毛のあたりに存在していますし、他の地域では世界遺産として有名な百舌鳥古墳群（大阪府）も高台に存在しています。

なので、自分の住んでいる街や住もうと思っている街に、大昔からの歴史的なものが残っている場合は、災害に対する安全性が高いと思われます。

※遺跡があっても絶対に安全とは言えませんので、ハザードマップ等他の資料も必ず確認して下さい。

街の歴史資料

役所や街の資料館などに行くと、その街の歴史について書かれた資料があったりします。また、自治体のホームページなどにも、街の歴史について解説しているページが存在していることが多いです。

基本的には、いつから街はあって、どのように発展していって現在に至るのかが書かれているのですが、昔は海だった場所や川だった場所を埋め立てて土地を作った話しや、大きな災害が起きた話しなども記載されていることが多いので、非常に参考になります。

大きな災害については、大きな被害を受けたという話しだけでなく、「比較的被害が少なかったため、被災地から人が移り住んできて、人口が増加して発展した」といった内容の、災害に強い地域であることを示す記述も見られたりします。

その他、「丘陵地を切り開いて宅地にした」という記述があれば、大規模な盛土を行っているところがあるんだな。など直接的でないにせよ、災害の危険性に関するヒントが隠されていることもあります。

ハザードマップなどに比べると、ピンポイントで災害の危険性がわかる訳ではないですが、一度自分が住もうと思っている（住んでいる）街の歴史について、調べてみることをおすすめします。

地盤調査図

土地の地盤が強いか弱いかは、地盤調査をするとわかりますが、新たに土地を購入する場合や、少し古めの中古住宅を購入する場合は、地盤調査した資料を入手できない場合が多いです。

家を購入する側としては、できれば購入前にそこの地盤が良いのか悪いのか知りたいところです。

そんな時は、自治体のホームページを見たり役所に行くと、大体の位置の地盤調査図を見ることができます。

過去に近隣で行われた地盤調査結果が保存されており、一般に公開しているのです。

ただし、プライベートに関わることなので、ピンポイントで「ここの地盤調査図です。」と教えてくれることはありません。調べたい場所の住所を言うと近くの地盤データを教えてくれます。

地盤調査図を見たことがないという方もいると思いますので、見るべきポイントを解説します。

下の図は東京都足立区某所の地盤調査図です。

中央よりやや右側の【深度ーN値図】と記載されたところの下にある、折れ線グラフのような部分を見て頂きたいのですが、この線が左にあるほど地盤が弱く、右にあるほど固い地盤を表します。

また、そのすぐ左となりの【孔内水位／測定月】と書かれた部分は、地下水の水位を表しています。

深さ５ｍほどのところから、グラフが左に張り付いていますが、これは自沈層といわれる超軟弱地盤が存在していることを表しています。

このような場所で建物を建てる際には、地盤改良工事が必須となります。

地盤改良工事は、数十万円～数百万円かかることもありますので、家を建てようと思っている方は注意が必要です（地質や土地の広さによって変わります）。

また、この土地は地盤が緩いことに加え、孔内水位も掘ってすぐのところにあります。このような場所は地震の際に非常に揺れやすい上に、大きな地震が発生した際には液状化現象が起きやすいので注意が必要です。

資料だけでなく、現地で災害の危険性がないかも確認しましょう！

今回ご紹介した資料は非常に役立ちますが、不動産は物件によって個別事情があるので、災害危険度も一軒一軒異なります。

なので資料だけ見て安心するのではなく、必ず購入しようとしている物件の周囲の状況を確認することも重要です。

そこで、家を購入する際に、必ず現地で確認すべきポイントを解説します。

建売住宅や中古住宅、土地を購入する際は、現地で以下のポイントを確認して下さい。

それぞれ解説します。

周囲を見渡した時に、物件が一番低い場所にないか？

まず物件を見に行った際は、駅から歩いて行ったり、車で向かう場合も、物件に近づくにつれてどんどん下っていってないか気に留めながら向かって下さい。

そして物件に着いた際も、周囲を見渡してみて、その物件が周辺で一番低い位置にないか確認しましょう。

その他、傾斜地でもないのに、土地が道路より一段低くなっている場合も要注意です。

窪んだ土地の一番下にある場合は、周囲に降った雨がその物件のある場所に集まります。

もちろん下水道がありますので、ちょっと雨が降ったくらいでは浸水しませんが、下水の排水能力を超える雨が降ると、一番最初に浸水します。

また、大雨が降って急激に下水道に水が流れると、低い土地にある家のトイレや風呂場などの排水口から下水が逆流する可能性があります。

物件や隣接している土地に擁壁はないか？ある場合は擁壁にヒビ等はないか？

擁壁（ようへき）とは、崖や急な斜面、段差などが崩れてこないように、コンクリートなどで土をせき止めている壁のことです。

丘陵地にある住宅地ではよく見かけます。

擁壁はちょっとやそっとのことで崩れることはありませんが、かなり古い場合は老朽化してひびが入ったり、水抜き穴が塞がっていたりして、危険な状態になっていることがあります。

このような状態で大雨が降ったり、大きな地震が起きると、擁壁が崩れ上にある家も崩れ落ちたり、擁壁の下にある家は土砂が流れ込んできたりする危険性があります。

ここまでのことは起きなくても、擁壁の中の土砂が徐々に流出して家が傾いたりする可能性もあるので、購入しようとしている物件や隣地に擁壁がないか、あったら状態に問題がないか必ず確認しましょう。

擁壁の状態が以下に該当する場合は、注意が必要です。

しっかり確認したいと言う方には、横浜市が公開している擁壁チェックシートが役に立ちます。

＞横浜市建設局　あなたの擁壁は安全ですか？石積み・ブロック積み擁壁のチェックシート

土地に斜面や崖地は含まれていないか？

擁壁はないけど、土地に斜面や崖地が含まれていたり、隣地にこういった場所がある場合は注意しましょう。

斜面や崖地の角度や高さによって危険度は大きく異なりますが、建物を建てる際にしっかり対策工事をしていないと、擁壁同様に大雨が降ったり、大きな地震が起きると、崩れてしまう可能性があります。

全国各地でこのような事故は起きています。

自分の土地が崩れて他人に被害を与えてしまう可能性もありますし、隣地が崩れて自分の家が大きな被害を受けてしまう可能性もありますので、注意しましょう。

周囲の道路や家の土地が地盤沈下していないか？

地盤のかなり悪い場所では、時間の経過とともに徐々に地盤沈下が起きてしまうことがあります。

周囲の道路が妙に沈んている、周辺の家やマンションのインターロッキングが凸凹している、フェンスやブロック塀が傾いている、外構にひびが入っているなどに該当する場合は、注意した方がいいかもしれません。

物件購入前に周辺の地盤調査図を見てみて、地盤の良さを確認することをおすすめします。

地盤が悪い場合は、不動沈下や地震で揺れやすいだけでなく、建物を建てる際に多額の地質改良工事が必要になる場合があります。

そのようなことにお金をかけるなら、その分価格は高いけど、初めから地盤のいい場所にある物件を購入することをおすすめします。

【地理院地図 GSI Maps】で標高や地形を調べる方法

最後に【地理院地図 GSI Maps】で街の標高を調べたり、土地条件図を見る方法を解説して終わりにしたいと思います。

まずは標高からです。

【地理院地図 GSI Maps】で色別標高図を見る方法

地理院地図 GSI Mapsを開いたら、左上にある【標高・土地の凸凹】という部分をクリックします。

クリックすると↓の画像のようになるので、【自分で作る色別標高図】をクリックします。

すると右側の地図が標高に合わせて色別に表示されます。そして下の画像のような部分が出てくるので、自分の街の標高に合わせて数字を入力して調整して下さい。

もし、↓の画像のようなものが出てこない場合は、↑の画像の【自分で作る色別標高図】の右にある、歯車のような部分をクリックすると調整画面が出てきます。

海に近いところにある街の場合、大体標高の範囲は0～70ｍくらいの範囲に納まると思います。

内陸部の場合はもっと高くなるし、範囲も様々なので、数字をいじって自分で調節して下さい。

注意点としては、災害危険度は単純に標高が高い・低いではなく、近隣と比べた相対的な標高の高さが重要です。

例えば家を購入しようと思っている場所の標高が200ｍもあったとしても、周囲は300ｍくらいが普通だった場合、家の場所は相対的に低い位置にあるので、水害の危険度が高い可能性があります。

大体近隣にある川の標高に近いと、水害リスクが高まりますので注意して下さい。

【地理院地図 GSI Maps】で土地条件図を見る方法

続いて、土地条件図を見る方法を解説します。

地理院地図 GSI Mapsを開いたら、左上にある【土地の成り立ち・土地利用】という部分をクリックします。

クリックすると↓の画像のようになるので、【土地条件図】をクリックします。

すると右側の地図に土地条件図が表示されます。

ただ、土地条件図だけ見ても何が何だかわからないと思いますので、右側の青いボタンから凡例を表示することができます。

凡例を見ながら、購入しようとしている物件はどんな地形の上にあるのか確認して下さい。

盛土系や氾濫平野など低地によくある地形の場合は、地盤があまり良くない可能性が高いので、自治体のホームページなどで地盤調査図も合わせて確認することで、より災害危険度や地盤改良工事の必要性などがわかります。

ただし、土地条件図は全国をカバーされていません。都市部以外では見ることができない場所が多いです。

まとめ

どこが災害に強い地域なのか？危険な場所はどこなのか調べるのに役立つ資料としては、以下のようなものがあります。

広い範囲で災害危険度を調べるときは、標高図を見るのがおすすめです。

細かい範囲（ピンポイント）で災害危険度を調べるときは、ハザードマップを使いましょう。

この２点で大体の災害危険度を調べることができますが、より詳しく知りたいという方は、他の資料も見て確認しましょう。

災害の危険性を調べる際は、１つだけ見るのではなく、複数の資料を見ることをおすすめします。

また、資料だけ見るのではなく、必ず現地でも危険そうなところがないかしっかりと確認しましょう。

今回は、災害に強い地域・危険な場所の調べ方を解説しましたが、当サイトではマイホームを購入するときの優先順位について解説している記事もありますので、興味のある方はご覧ください。

＞家を購入するときの選び方の優先順位は？災害に強く、便性で、資産価値の高い家を買おう！

その他、街の災害に強い場所、危険な場所はどこなのかハザードマップなどの資料をもとに調査して、ランキングにした記事もありますので、そちらも興味のある方はご覧ください。