【建売住宅】値引き交渉成功パターン７選｜新築戸建てを安く買う方法を解説

そんなあなたのために、建売住宅を購入するときの値引き交渉成功のコツ教えちゃいます！

新築戸建ての価格交渉には、成功しやすいパターンがあります。

私は不動産仲介会社で働いていたときに、様々な価格交渉の現場を見てきました。その経験をもとに、新築一戸建住宅を購入するときに【値引きしてもらいやすいタイミング】と【値引き額が大きくなるタイミング】を解説します。

その他、マイホーム取得費用を節約する方法もご紹介しちゃいます！

【新築建売住宅】の購入で値引きしてもらうことは可能？

そもそも、建売住宅って値引きしてもらえたりするものなの？という疑問について解説すると、

建売住宅を値引きしてもらって購入している人は、沢山います！

私は不動産仲介会社で働いていた経験があるので、お客さんに新築建売住宅を売っていましたが、実際にお客さんが値引きしてもらって購入しているのを見ています。

しかも、そんなに珍しいことでもないので、新築一戸建てを購入しようと思っている方は、ダメ元でチャレンジしてみるべきだと思います。

【新築建売住宅】はどれくらい値引きしてもらえるのか？

値引き交渉術の前に、建売住宅はどれくらい値引きしてもらえるものなのか値引き相場について解説します。

建売住宅の値引き相場については、物件や建売業者、購入するときの景気状況などによるので一概にどれくらいというのはありませんが、金額としては数十万円～数百万円程度の値引きをしてもらえることが多いです。

全体的に不動産需要が強いのに、売りに出される物件数が少ない場合はそれほど値引きせずに売れるので、値引きしてもらうのは難しくなります。

逆に景気が悪いときや、売れ残っている物件など、売れ行きが悪い場合は値引き幅も大きくなります。

後ほど、状況別の値引き幅について解説します。

【新築建売住宅】の値引き交渉が成功しやすいパターン７選

価格交渉が成功し安いパターンは、以下の７パターンです。

それぞれ解説します。

パターン１，売りに出してから時間が経っている物件

新築の建売住宅の売主は一般の人ではなく、全て不動産業者です。

建売業者は、銀行からお金を借りる　⇒　土地を仕入れる　⇒　住宅を建てる　⇒　販売する　⇒　銀行にお金を返す　というような流れを繰り返しています。

銀行が、建売業者に物件を仕入れるお金を貸すとき、借りたお金は【１年以内に一括返済する】という条件になっていたりします。

お金を貸すから物件が売れたらお金を返してね！ということです。

ちなみに自己資金で全て行っているという会社は、ほとんどありません。

また、新築住宅は完成から１年経過すると、販売広告に【新築】と表記することができません。誰も住んだことがなくても新築じゃなくなるのです。

つまり建売住宅には、いつまでに売却しなければいけないというタイムリミットがあるんです。

上で説明したような理由から、大抵は無理しててでも１年以内には売れるように頑張ります。なので、完成から時間が経てば経つほど値引きもしやすくなりますし、値引き額も大きくなる傾向にあります。

建売住宅を購入する場合は、いつから売りに出ている物件なのか必ず確認しましょう。

具体的な確認方法は、２つあります。

２つ目の完成日を確認する方法ですが、SUUMOを例にあげると、物件情報をクリックすると下の方に【物件詳細情報】というのがでてきます。

そこに完成時期（築年月）が記載されていますので、確認できます。

ここの月日と、現在の日にちを比べてかなり時間が経っているようであれば、値引きできる可能性が高くなります。

パターン２，販売価格の端数

建売住宅の販売価格は、５,０００万円などのようにきりのいい値段で売っていることはほとんどなく、４,９８０万円とか３,８９０万円のように、数十万円の端数があるのが普通です。

特に多いのが８０万円です。

この端数分は、非常に値引き交渉が成功しやすいです。

私が仲介会社で働いていたときも、端数を値引いてもらっているお客さんを多数見てきました。

建売業者がなぜこのような価格設定にしているかというと、割安感をだすためや、不動産情報サイトで検索条件に引っ掛かりやすくするためなどがありますが、値引き交渉に備えるためにこういった価格設定にしている業者もいます。

特に３,６６０万円とか、５,５８０万円のように、中途半端な価格や端数を値引くと丁度いい価格になるようなときは、値引き前提で価格設定している可能性が高くなります。

端数がある物件では、販売開始してすぐの物件でも成功する確率が高いので、ダメもとで『端数の〇〇万円、値引いてもらえませんか？』と言ってみることをお勧めします。

パターン３，建売会社の決算月

小さめの会社だとあまり関係ないこともありますが、大手の建売業者は上場していることが多く（オープンハウス・飯田産業・三栄建築設計・ケイアイスター不動産など）、会社が期初に発表した売上・利益などの計画を、何としてでも達成させようとします。

また、建売業者の営業マンは、成績によってボーナスの額がかなり変わる傾向にあるので、売れたとしても期がずれてしまうと、その分の賞与を貰えるのが半年先になってしまったりします。

このような理由から、建売業者の決算期（特に本決算で、次に中間決算）前は、値引きがしやすい傾向にあります。

実際に、建売業者が直接販売している新築戸建てを内見していると、営業マン自ら『うち、今月決算なので今月契約して頂けるのならお値引き頑張れます！」と言ってくることもあります。

大手建売不動産会社の決算期は、以下になります。

不動産仲介会社を通して建売住宅を購入する場合は、この物件の売主はなんという会社ですか？と聞いてみましょう。

図面や販売価格が載っている販売チラシや、ネットの売り物件情報に、【売主】という項目があって、そこにどこの建売業者なのか名前が記載されていることもあります。

売主がどこの不動産会社なのか確認して、決算期が近ければ、『決算前の値引きとか、してくれたりするんですか？』などと聞いてみるのがいいと思います。

パターン４，景気が急激に悪化したとき

景気が急激に悪化したときは大幅な値引きや、売り出してすぐの物件でも値引きできる可能性が高いです。

急激に景気が悪化すると、銀行が不動産業者向けの融資や、住宅ローンの貸し出しを減らす傾向にあります。

すると不動産を購入できる人が急激に減るので、不動産価格も急激に下がります。そして不動産会社も資金繰りに困るので、赤字覚悟で物件を売りに出します。

１０年に１回あるかどうかというレベルですが、このような状況になると、不動産業者による投げ売りが始まるので、数百万円から場合によってはそれ以上値引きしてもらえる可能性があります。

リーマンショックの後がこのような状況で、物件が売れずに倒産した不動産会社が多数でました。

ちなみにコロナウイルスが流行り始めた頃、過去にこのような経験をした不動産会社が、売り出してすぐの物件でも値引きに応じていることがありました。

私の友人がちょうど１回目の緊急事態宣言が終わった頃に、売り出してすぐのまだ外構工事も完成していない状態の新築戸建てで、ダメもとで値引き交渉してみたところ、端数ですがあっさり値引きしてもらって購入しました。

※23年11月以下追記

不動産価格が全国的に上昇していましたが、物価上昇による実質賃金の減少や、地価と建築費の高騰ににより、23年11月現在地方や郊外で建売一戸建てが急激に売れなくなっております。

大手建売会社の決算情報では、在庫調整のため値引き販売をしているとの文言が見受けられたり、X（旧Twitter）で郊外の不動産仲介会社の人が、新築建売住宅が大幅に値引き販売されているとの投稿が見られます。

新築建売住宅の購入を検討されている方は、大幅に値引き購入できるチャンスかもしれません。

場所によっては、既にかなり安い金額で売られているか、内見に行くと不動産会社側から値引きの話しをされるかもしれません！

郊外で物件購入の際は、強気で交渉されることをおすすめします。

東京などの都市部ではまだそれほどの状態ではないようですが、今後売れ行きが悪い状態が続けば、東京などの都市部でも大幅な値引き販売が行われる可能性があります。

パターン５，複数の物件を売っている分譲地の売れ残り物件

建売住宅は、１棟だけで販売されていることもありますが、隣接して複数の戸建が建てられて販売されていることが多いです。

このように複数の物件が売られている分譲地では、最後まで売れ残った物件は値引きしやすくなります。

最後の１棟になっている時点で、すでに販売開始から時間が経っていることが多いことや、同時に売り出した他の物件で、建売業者が既にかなり利益がでている場合などは、残り１棟だけだらだらと売り続けても、あまりメリットがないからです。

とはいえ、売り出してすぐに他の物件が売れてしまったような場合は、売れ残っているわけではないので、値引きは難しいでしょう。

値引きのコツとしては、いつから売り出しているのか、建物が完成したのはいつか、周りの他の物件はいつ売れたのか確認します。

完成してから時間が経っていたり、周りの物件が売れてから時間が経っている場合は、売れ残り物件の可能性が高いので、積極的に値引き交渉しましょう。

端数どころか、数百万円値引ける可能性もあります。

パターン６，同時期に売物件が多数あるとき

複数の建売業者が、同時期に同じエリアで新築戸建てを販売していて、強豪となる売物件の数が多い場合は、比較されたり売れ行きが悪くなるので、値引きしやすい傾向にあります。

『近くで売られている物件と迷っている…』などと言ってみましょう。

もしかすると、不動産会社側からこれくらいなら値引きできます！と言ってくるかもしれません。

パターン７，物件を購入する（できる）人であることを証明する

建売物件の担当者や、仲介会社の営業マンは、物件を購入するかどうかわからない人や購入できるかわからない人に対しては、対応していても無駄になる可能性があるので、値引きの話しをしても真剣に対応してくれないことがあります。

逆に、物件を購入可能な収入や頭金がある場合や、事前に住宅ローンの仮審査を通しておくと、この人は購入可能な資力があるし購入する気もあるんだなと思ってもらえるので、値引き交渉が成功しやすくなります。

建売業者の人の立場になって考えてみれば、買えるかどうかわからない人が「いくらくらい値引きできますか？」と言うのと、買える人が「これくらい値引いてくれるなら買いますけど、可能でしょうか？」と言うのでは、全く受ける印象が違うのをわかって頂けるのではないでしょうか。

値引き交渉が成功しづらい物件の特徴

つづいて、逆に値引き交渉が成功しない可能性が高い５パターンをご紹介します。

パターン１，販売開始して間もない物件や、完成前の物件

これは、値引き交渉が成功し安いパターンで紹介した、販売開始から時間が経てばたつほど値引きしやすいの逆です。

まだ売り出して間もない物件は、値引きが難しいです。

建売業者としては、銀行に借入金の返済期限に余裕があることや、完成前や販売開始して間もない物件であれば、値引きしなくても売れる可能性がまだまだあるからです。

パターン２，内見の予約が取りづらい物件

土日や祝日に内見の予約をしようとすると、その時間は無理とか、この時間なら可能などのように、時間を指定されたり内見の予約が取りづらい物件は、問い合わせが多い人気物件の可能性が高いです。

まだ売れていないとしても、問い合わせの多さで大体すぐ売れるかどうかや、値引きする必要があるか建売業者にはわかりますので、このような物件では値引きは難しくなります。

パターン３，値引きの話しをこちらからしていないのに無理だと言ってくる

家を買うとき、こちらから値引きの話しをしていないのに、相手方から値引きの可否の話しをしてくることが意外とあります。

このとき強気な感じで、『この物件は値引きできませんので！』と言われたら、本当にできない可能性が高いです。ダメもとで値引き交渉しても、即答で断られることが多いです。

パターン４，人気エリアで競合が少ない物件

すごく人気のエリアや、売物件がほとんどでないエリア、同時期に同じエリアで販売されている物件がない場合は、建売業者としても売りやすいので、値引きは難しいことが多いです。

値引きどころか、すぐに他の人が購入してしまうかもしれませんので、こういった場合はあまり欲をかかないほうがいいです。

パターン５，値引き販売をしない方針の建売業者の物件

建売業者の中には、基本的に値引き販売をしない方針の会社も存在します。

販売する物件の立地や建物のグレードがいい場合や、建売業者の資金が潤沢にあり売り急ぐ必要がない場合、値付けに相当な自信があるなど、値下げしなくても売れると思っているからです。

こういった建売業者が販売する物件を、値引きしてもらうのは難しいです。

新築建売住宅の値引き交渉のタイミング

値引きできそうな物件かどうかの情報収集については、物件の内見しているときなどに行いますが、実際に値引き交渉を行うのは、購入申し込みの際に行います。

いくら値引けますか？という言い方ではなく、これくらい値引いてくれるなら買います！といったやり取りになります。

購入の意思表示がないのに値引き交渉しても、冷やかしだと思われてしまいますし、信用を失います。

建売業者の担当者も、少額なら自分の裁量で値引き額を決められることもありますが、金額によっては上司に決済を得る必要があったりします。

値引き交渉をするのは、本当に購入して住みたいと思う物件だけにしましょう。

値引き以外の住宅購入費用を下げる方法

ここまでは、建売住宅の値引きが成功しやすいパターン・成功しづらいパターンについて解説してきました。

しかし、住宅購入にかかる費用は物件の購入価格だけではありません。

住宅費を抑えるという目線では、値引き交渉以上にお得になる可能性のある有効な方法がありますのでご紹介します。

特に効果が高いのは、以下２つの方法です。

購入時にかかる仲介手数料を節約する方法

仲介会社に紹介された新築一戸建てを購入する際すると、仲介手数料がかかってしまいます。

仲介手数料は法律で上限が決まっていますが、【物件価格 × ３％ + ６万円に消費税】がかかるのが普通です。

１,０００万円ごとの仲介手数料は、以下になります。

家を購入するだけで、数百万円の仲介手数料がかかってしまいます。

この仲介手数料を払わなくて済む方法が２つあります。

建売業者から直接購入する

不動産仲介会社を通さず、売主の建売業者から直接物件を購入すると、仲介手数料がかかりません！

新築建売物件には、建売業者の販売戦略や土地の仕入れの仕方によって、仲介会社経由でしか購入できない物件もあるのですが、建売業者から直接購入できる物件もあるんです。

直接購入できる物件なのに、何も知らずに仲介会社経由で購入してしまうと、大損してしまいます。

＜　具体的なやり方　＞

チラシやネットなどの売り物件情報に記載されている、【取引態様】の情報を確認します。

取引態様に【売主】と記載されている物件であれば、仲介手数料はかかりません。

売主と書かれている物件は、【売主のため仲介手数料無料】と大々的に記載されていることも多いですので、そのまま問い合わせて下さい。

【仲介】と記載されている物件は、仲介手数料がかかってしまいます。

仲介と記載されている物件でも、売主の建売業者がわかる場合があります。そのような場合は、ホームページなどから売主の建売業者に直接問い合わせしてみましょう。

対応してくれたら、仲介手数料無料で購入できます。

このとき、直接の販売はやっていないと言われたら、仲介会社経由でしか購入できない物件になります。

ただし、物件によっては売り出し当初の３か月は仲介会社経由でしか購入できないけど、それ以上経過した物件では直接購入できる場合があります。

このようなことは、建売業者がその仲介会社から土地を仕入れた場合などによくあります。

＜　注意点　＞

建売業者から直接購入する場合には、何点か注意点がありますので解説します。

・購入に関する面倒な作業を全て自分でやらなければいけない場合がある

仲介会社を通して家を購入する場合は、購入に関わる面倒な作業を、仲介会社がやってくれたりします。

住宅ローンの審査関係や、売主との日程調整、購入にかかる諸費用の算出などがあります。

直販している建売業者のなかには、このような作業をやってくれるところもありますが、あまり慣れていない業者や、そのようなサービスをしていない場合、全ての作業を自分達で行わなければなりません。

・仲介会社からのアドバイスが受けられない

仲介で購入する場合は、その物件の良い点・悪い点、住宅ローンに関することなど、様々なアドバイスを受けることができます。

また、その物件がどのような物件なのか、役所などに行って法的な側面でもしっかりと調査しますので、売主の建売業者が公表している情報が正しいのか、ダブルチェックするような形になりますので、安心して取引することができます。

しかし、売主の建売業者から直接購入する場合は、このようなことは期待できません。

仲介会社は、その物件が売れなくても他の物件を紹介すればいいだけですが、建売業者は自分達の物件なので、その物件が売れないと困ります。

悪い情報については、法律で説明することが義務付けられているような情報でもない限り、説明してくれない可能性があります（仲介会社でもそういう会社もいますが…）。

・建売業者が直接販売していると思ったら子会社が仲介しており、仲介手数料がかかる場合がある

大手の建売業者のなかには、直接販売しているように見せかけて、自社の不動産仲介業をしているグループ会社を通してしか物件を販売していない会社があります。

そして、仲介手数料を普通に請求されます。

自社の物件を紹介する不動産情報サイトを運営していたりするので、非常にわかりにくいですが、物件情報には必ず取引態様が記載されています。

取引態様が【仲介】になっている場合は、要注意です。

新築戸建ての仲介手数料が無料の仲介会社を通して購入する

仲介会社を通して新築戸建てを購入すると、普通は仲介手数料がかかってしまいますが、仲介手数料無料で利用できる仲介会社も存在しています。

なぜ仲介手数料無料でやってくれるのかというと、新築建売業者側から仲介手数料を貰えるからです。

ほとんどの仲介会社は、新築戸建てを仲介する場合、売主・買主両方から仲介手数料を貰って儲けています。

仲介手数料無料の会社は、契約１件当たりの売上は減りますが、購入者にメリットを与えることで仲介件数を増やして儲ける作戦という訳です。

仲介手数料は数百万円するので、払わなくていいのは非常に大きいです。浮いたお金で家具家電を揃えたり、金額によっては車を買えてしまいます。

仲介手数料が無料の仲介会社を通して購入する場合、その他のメリットとして、物件についてのアドバイスや、住宅ローンの相談などができます。

なので、何かと便利だしかかる費用も変わらないので、売主から直接購入するより、仲介会社を利用することをオススメします。

注意点としては、全ての新築一戸建てが仲介手数料無料にできるわけではないことと、既に他の不動産仲介会社を通して購入申し込みしていたり、物件を案内してもらっている場合は、仲介手数料が無料にならない可能性があります。

できれば、気になる物件があったら案内してもらう前に、仲介手数料が無料の仲介会社に『この物件が気になるけど、仲介手数料無料で購入可能か？』と聞いてみましょう。

なるべく金利が安い銀行で住宅ローンを組む

金利が安い銀行で住宅ローンを組むと、生涯でかかる住居費の負担を大きく抑えることができます。

当たり前だろ！と思う方もいるかもしれませんが、住宅ローンを借りる時に９０％以上の人が１～２社にしか、仮審査の申し込みをしていないというアンケート結果があります。

つまり、物件をできるだけ安く買いたいと思う人は多いけど、金利の低い住宅ローンを利用するのが重要なことをわかっている人は意外と少ないんです。

このアンケート結果は、仲介会社で働いていた経験のある私の実感としても、納得の結果だと思います。

なぜなら、家を買う人は不動産仲介会社が紹介する提携先の銀行の住宅ローンを利用することが多いからです。

自分でどこの住宅ローンが安いのか調べる人はあまりいないのが実態で、仲介会社としても一番金利が低い銀行を紹介するとは限らず、提携している銀行など、自分たちがやりやすい銀行を紹介していることが多いです。

マイホームを購入する上で、住宅ローンの金利というのはトータルで見ると、とても大きな負担となります。

下の表は、５,０００万円の物件を３５年ローンで購入した場合、金利が違うとどれくらい返済負担が増えるのかを表したものです。

上の例だと、金利が0.5％上がるとトータルで約５００万円も支払い額が増えます。

建売一戸建ての値引きに関する解説記事で、このようなことを言うのもなんですが、物件価格の値引きより、確実に自分の行動次第で住居コストを下げられるのが、金利が低い住宅ローンを利用することなんです。

仲介会社に勧められた銀行の住宅ローンをそのまま利用するのではなく、しっかりと金利の安い銀行を自分達で調べて、住宅ローンの契約をするのが重要です。

でも、沢山ある銀行でどこの住宅ローン金利が安いのか調べるのが面倒……という方には、住宅ローンを無料で一括比較できるサービス【 モゲチェック 】が便利です。

モゲチェックは住宅ローンを一括比較し、良い条件で借りられる銀行を提案してくれるオンラインサービスです。

利用は無料、入力時間はおよそ5分で、 ご自分にピッタリの金融機関の提案をスマホやPCで受けることができます。 ネットバンク、大手銀行、地方銀行などの主要金融機関が比較可能。

最新の住宅ローン金利情報や、 見逃しやすい期間限定の金利などを含めてお得な住宅ローンを紹介してくれます。

いい銀行が見つかったら、そのまま審査の申込みもできちゃいます。

住居コストを数百万円単位で抑えたいなら、不動産会社に提案された銀行を利用するのではなく、自分で金利が安い銀行を探しましょう！

値引きと、仲介手数料無料、金利の低い住宅ローンを組み合わせれば、数百万～１千万円以上住居コストを削減できることが可能になりますので、是非今回ご紹介した方法で使えそうなものがあれば、試してみて下さい！

＞フラット３５はやめたほうがいい？銀行や不動産会社がおすすめしない理由

なるべく安い火災保険（地震保険）を契約する

上でご紹介した方法に比べると効果は薄いですが、火災保険を安いところで契約するのも、長期的にみるとコスト削減に役立ちます。

家の購入と火災保険は基本的にセットです。

住宅ローンを利用して家を購入する場合は、銀行が火災保険の加入を条件にすることが多いです。

そして多くの人が、住宅ローンを利用する銀行から紹介された火災保険を契約しますが、別に銀行に紹介された火災保険を契約しなければならない、なんてことはありません。

自分で安かったり、条件のいい火災保険に加入すればいいのです。

ちなみに火災保険に付帯する地震保険ですが、地震保険は国と保険会社が共同運営しているため、どこの保険会社でも条件が同じなら保険料は一律です。

火災保険料は、物件の構造や広さ、補償内容などによって大きく変わるので、一概にいくらくらいとは言えないのですが、年間数万円します。

料金は、同じ条件でも高い保険会社と安い保険会社で、年間１万円以上異なる場合もありますので、長期的にみると数十万円削減することが可能になります。

安い火災保険を見つけるには、複数の保険会社の保険料を、同一条件で比べる必要があります。

最近は、火災保険を一括で比較できるサービスなんかもありますので、そういったサービスを利用すると便利だと思います。

2024年は建売住宅で大幅値引きが引き出せるチャンス⁉

ここで最新の建売住宅値引き状況についてお伝えします。

2024年現在は、建売住宅で大幅値引きが引き出せる可能性が極めて高い状態にあります。

その理由としては、以下のようなものがあります。

一戸建て住宅は、コロナ禍でリモートワークが広まった時に、広い家を求める人が増加したことから一時的に特需のような状態になり堅調に売れていました。

しかし、経済が正常化してくると利便性の高い都心寄りのマンションのニーズが再度盛り返し、逆に一戸建ては売れなくなりました。

これに加えて昨今のインフレにより、建材価格が上昇したことや、建築工事に関わる職人の不足などももあり建物の建設費が大きく上昇。

建売住宅販売業者は建築コスト上昇分を上乗せしましたが、購入検討者の人たちの給料はそれほど上がっていないため、販売価格と購入希望価格との間に乖離が生じており、売れ行が悪化。

こういった要因により在庫が急増したため、建売各社は値引き販売をすすめている状況です。

建売各社は、値引き販売により利益率が大幅に悪化したことで、業績予想の下方修正を行っています。

おそらく在庫処分の値引き販売は、在庫が適正な水準に落ち着くまで続けられると思われます。

既に販売価格を以前より値下げして販売している新築物件が多いと思われますが、さらに値引きしてもらえる可能性も高い状況ですので、建売住宅の購入を検討している方は、積極的に値引き交渉することをおすすめします。

まとめ

＜　新築建売住宅の購入で、値引き交渉が成功しやすい７パターン　＞

＜　 新築建売住宅の購入で、値引き交渉が成功しづらい５パターン ＞

2024年現在は、建売大手各社が値下げして積極的に在庫処分を行っている状況ですので、大幅な値引きを引き出せるチャンスです。

値引き交渉は、やらなきゃ損です。失敗したところでその物件を購入できなくなるわけではありません。是非挑戦してみましょう！

ただし、常識はずれな値引き交渉は場合によっては失礼になりますし、全く相手にされなくなる可能性もあります。

また、自分が欲しいと思うような物件は、他の人も欲しがる可能性が高い物件ですので、値引き交渉しているうちに値引きなしで購入する人が現れる可能性も十分あります。

値引き交渉は、問題のあるような物件や売れ残り物件、景気が悪いときなどは、大きな額に挑戦してもいいと思いますが、そうでない場合は、端数程度にとどめておくべきでしょう。

住居費を下げるということであれば、物件価格の値引き以外に、仲介手数料無料で購入する・金利の低い住宅ローンを利用するのも、非常に有効です！

【値引き交渉＋仲介手数料無料＋金利が低い住宅ローン＋安い火災保険】が合わされば、数百万～１千万円以上住宅コストを削減することが可能になります。

これから家を購入しようと思っている方には、以下の記事もオススメです。

＞＞家を買う前に知っておきたい不動産購入の流れ

また、マイホームを購入したいけど、新築と中古どっちがいいのか迷うという方は、それぞれのメリット・デメリットについて解説している記事もありますので、興味のある方はご覧ください。

＞＞一戸建てを買うなら、新築と中古どっちがいい？メリット・デメリットを解説